東京五輪・パラリンピック組織委員会の遠藤利明副会長は5日、新型コロナウイルスの感染拡大で来夏に延期された東京大会の開催可否の判断を巡り、来春まで事態の推移を見守るべきだとの考えを示した。同日の自民党会合で「来年の3月ぐらいに、代表選手が選考されているかどうか。これも一つの大きな課題だ。そうしたその時の状況を見て、組織委もいろんな形で判断していかなければならない」と述べた。
組織委幹部が開催可否の判断時期について言及するのは初めて。ことし3月に大会の延期が決まる前には、世界的な感染が広がり、各競技の五輪予選や代表選考会が軒並み開催できない状況となっていた。