プロレスの国内主要１０団体が参加している日本プロレスリング連盟（ＵＪＰＷ）が２０日、法人化したことを発表した。２３年１２月に設立し、任意団体として活動してきたが、一般社団法人としてプロレス業界全体の発展を目指す。理事や各団体の代表・選手らが都内で会見を開き、代表理事を務めるサイバーファイトの高木三四郎社長（ＤＤＴ）は「プロレスは力強さや技術だけでなく、元気を与えるもの。連盟を通じて、プロレスの発展と社会的価値の向上に向けた取り組みを全力でやっていく」と語った。

　同連盟は「プロレスは常に日本の皆様の背中を押すものでありたい」というスローガンのもと、プロレスのイメージの向上、プロレスの社会貢献、日本のプロレス文化を世界に発信、プロレス市場の拡大という４つのビジョンを掲げる。今回法人化するにあたっては、連盟としてのガバナンス強化や、団体間の健全な競争を維持しながらも業界全体の発展を目指すことが目的。また、今後の活動としては、プロレス業界として立法府や中央省庁との意見交換や、安全面・医療面での共通ガイドライン策定や研修の実施などを検討しているという。

　現時点では、ガンバレ★プロレス、九州プロレス、新日本プロレス、スターダム、全日本プロレス、大日本プロレス、ＤＤＴプロレス、東京女子プロレス、ドラゴンゲート、プロレスリング・ノアの１０団体が正会員として加盟。会員資格として、直近年度のプロレス事業での売り上げが５千万円以上であることや、所属選手・スタッフの人権尊重やコンプライアンスを重視していることなどの項目を明記しており、未加盟団体も今後、正会員として加盟する可能性もある。

　新日本の棚橋弘至社長は「僕も小さい頃にプロレスに出会って、プロレスにエネルギーをもらって人生を導かれた一人。プロレス界から発するエネルギーの安定して供給し、ファンの皆様に届くようにというところで、この連盟の存在は本当に心強く思う」と述べた。また、来年１月の引退を表明しているレスラーとしても「（残り１年の）ファイナルカウントダウンで、各団体に挨拶（しながら）、新日本の中だけで終わらせるのではなく、できればいろんなリングに上がって終わりたい」と、業界の連携強化に期待を込めた。