日本プロフェッショナル野球組織は２４日、プロ野球で違法なオンラインカジノ利用者が確認された問題について、常習性の低い単純賭博だった利用選手、３月２０日までに自主申告した７球団１５人の選手と、２月に発覚したオリックス・山岡を加えた８球団１６人に対して、総額１０２０万円の制裁金を科すと発表した。

　同日、都内でＮＰＢの中村勝彦事務局長とセ・パ各リーグで理事長を務める広島の鈴木清明球団本部長と、楽天の井上智治取締役が会見した。

　２月にオリックス・山岡の利用が発覚。これを受け、ＮＰＢが１２球団に要請した２月の調査で新たに７球団で計１４人が利用を申告したと発表。今回の会見はそこから１人増え、３月２０日までに７球団１５人が自主申告したと発表された。

　これについて中村事務局長は「時期は３月２０日の締め切りですので、その時点でということになります」と説明した。

　総額１０２０万円の制裁金の内訳については、立場や年俸に基づく目安を協議した上で、各所属球団が賭けの回数、期間、頻度、掛け金額（総額・１回当たりの金額）、直近の賭けの時期などの調査結果をもとに制裁金の適切な金額を決定するとした。中村事務局長は「１０万から３００万の間で」と明らかにした。