日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は２２日、都内で理事会を開いた。日本ボブスレー・リュージュ・スケルトン連盟のミラノ・コルティナ冬季五輪ボブスレー男子の出場資格を誤認して出場できなくなった問題を受け、各競技団体（ＮＦ）に注意喚起するとともに、今後ＪＯＣとしても各競技団体に対して担当者を置き、五輪予選や出場資格などの情報共有を徹底して再発防止を図る方向を確認した。記者会見した橋本聖子会長（６１）は「今回の問題はボブスレーだけの問題ではなくて、責任はＪＯＣにもある。チェックを怠らず、それぞれのＮＦ（国内統括団体）に対してＪＯＣの担当者を配置して、徹底した情報共有をしていく」と述べた。

　ボブスレーでは前回の北京大会と異なり、男子は２人乗りと４人乗りの成績を合算したランキングで五輪出場枠を決定する方式になったものの、２３年１２月の国際連盟からの変更通知を誤認。今年１月になって他国選手が日本選手に指摘したことで発覚したが、既に４人乗りの五輪予選へのエントリーはしておらず、２人乗りも五輪出場の道が途絶えた。連盟の聞き取り調査の結果、２５年夏以降に選手が出場資格を確認したところ、コーチが誤った内容を複数回伝えていたことが判明した。

　ＪＯＣの理事会で、ボブスレー連盟の北野副会長から問題の報告を受けた。橋本会長は「この問題が発覚し、スピード感を持って対応をやらないといけない状況。アスリートのメンタルケアや、今後についてどう対応していくかをお話しした」と報告。ＪＯＣとしては今後、各理事が２～３競技団体を担当し、年に２回ほど聴取して国際競技団体が出している五輪出場資格などの情報を確認するという。