【ロサンゼルス、テヘラン共同】サッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）北中米３カ国大会で１次リーグ敗退が決まったイラン代表は、イランと米国の政治的対立を背景に、開幕直前に拠点が変更されたり、試合が行われる米国での滞在が制限されたりといった影響を受けた。チーム関係者は「スポーツマンシップに反する待遇」だったと不満を表明した。

　イランは５月、米国側の意向で大会中の拠点を当初予定していた米アリゾナ州からメキシコのティフアナに変更。一部のスタッフは米国ビザ（査証）が発給されず、米国での１次リーグ３試合でチームに同行できなかった。

　チームの現地入りが認められたのは、希望に反して最初の２試合は前日だった。最終戦は２日前に現地入りできたが、試合後すぐに去らなければならない点は変わらなかった。代表関係者によると、２６日夜の最終戦後は、翌日午前４時にティフアナに戻る強行軍を強いられた。

　イランの首都テヘランの自営業マティン・ヘイダリさん（２８）は、代表選手らへの米国の対応は「人権や平等というスポーツの価値観を損なった」と非難した。